パパ活コラム 女性のための交際クラブ・デートクラブ選びの10ポイント!!交際クラブ選びを失敗しないために

女性のための交際クラブ・デートクラブ選びの10ポイント

お小遣いに税金がかかる!?パパ活トップクラスの女子は覚えておこう!

パパ活を始めた半年くらいは、定期パパできなくて一回会ったら終わりというデートが続きました。
ようやく数回会ってくれるパパはできたけど、本当に最低ラインのお小遣いしかくれないノンセレブ…
やはり無料のアプリ系じゃ、太パパや定期パパは無理だ!と思って交際クラブ・デートクラブに登録してみたら、お金持ちな男性が結構いるんだってわかりました。
都度だけど太パパが2人できたのと、新たなデートセッティングも入るので、毎月のお小遣いが10万円を超えるようになりました!
このままいけば1年で120万は超えるよね!ってニヤニヤしているときに気づいたのですが、お給料は会社で年末調整してもらっているけど、パパ活でもらったお金って非課税なの?
そんなわけで、お小遣いは申告の義務があるかどうか調べてみました。

白黒はっきりつけるなら黒!

調べてみた結果ですが税理士さんなどの記事を読むと、パパ活でもらったお小遣いも税金の対象になるとわかりました!
なんの税金かというと贈与税だそうです。
親からまとまったお金をもらった時なんかに発生する税金と思っていましたが、他人からもらったお小遣いもこれにあたるそうです。
数万円程度なら税金の対象ではないようですが、1年でもらったお小遣いの総額が110万円を超えたら対象になります。
複数パパがいたりリッチパパがいる方は、簡単に超えちゃう金額ですよ!!
どのくらい税金がかかるのかは金額によって変わりますが、もらった金額の10から55%。
実際の税金計算はいろいろと条件が変わりますが、単純に計算すると120万に10%かかるとして、12万円の税金を支払う必要があるってことです。結構な金額になるのですね!

払わなきゃいけないの?

だまってればわからない。たぶんパパ活女子のほとんどがそう思いますよね。
そう思いながらも脱税で検挙されちゃったら嫌だと心配になっちゃう。だって知らなかったとしても見つかったら裁判になったりして、刑罰確定したら前科者になってしまうのだから。
ですので、もう少し詳しく調べてみました。
たくさんの情報から総括しますと、複数のパパから都度3万円程度のお小遣いを現金で受け取っている場合は、税務署にバレる可能性はすごく低いと思われます。
個人間の少額現金のやり取りがあったかどうか裏付け調査して…という手間のかかる作業を税務署が隅々まで行えるわけがないからです。
現金の場合は証拠も残らない場合がほとんどですしね。
振込や小切手で貰っているという方は要注意!金融機関にばっちり記録が残っていることになります。
もしパパい脱税調査が入ったら、もれなく自分にも調査が来るということで、お金をもらったという証拠を押さえられたら、逃れは難しいと思ってください。
裁判になって刑罰が確定するとどんな罰が下るかは、「5年以下の懲役、もしくは500万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。」そうです。
税務署にバレない期間が長ければ長いほど、支払わなければならない税金額が積もっていくわけで…冷や冷やものです。
ちなみに2021年頃には個人の銀行口座もマイナンバーに紐づけられてしまうので、そちらからバレてしまう可能性もでてくるようです。
振込でお小遣いをもらっている方は、ちょっと考えてみる必要がありそうですね。

今すぐできる対策はあるの?

とにかく対象外になればいいので、年間のパパ活収入を110万円以内になるようにするってことですね。
そうすれば申告しなくていい金額ですから心配はなくなります。
どうしても金額が減ると困るなら、パパの会社で税金対策してもらうという手法も・・・お金持ちのパパなら会社経営者だったりしますよね?特に交際クラブ・デートクラブで出会えたパパには社長やオーナーが多い。そこでパパの会社の非常勤役員や秘書という形で雇われていることにしてもらえば、会社の人件費として現金をもらうことができるわけです。もちろん実際の会社で貰うお給料とは別の収入なので、確定申告をしなければ脱税になってしまいますが・・・リスク回避としては安いものだと思います。
ちなみにパパ達はデートで支払っている食事代を、会社の経費で計上している人が多いようです。接待交通費ですね。接待の食事回数が増える分には経理上も不振には思われないので、現金お小遣いを減らす代わりに食事デートを増やしてもらうというのもいいかもしれません。

そういえばもらってる仕送りも税金がかかるの?

学生さんなら親御さんから送られてくる仕送りが年間110万を超えますよね。
ちょっと心配に感じている方もいることでしょう。ですが、夫婦や親子、兄弟の間で「生活費」「教育費」でもらったお金は贈与税の対象にならないので大丈夫です。
ただし、極端に金額が多い場合や、仕送りのお金で株やマンションを買うなどの使われ方をしている場合は、対象となるのでそこは注意が必要です。
相当な額のお小遣いやお年玉をもらわない限りは安心してください。
とはいえ!!毎年100万円を10年間にわたって贈与すると、贈与税がかかる場合があります。
毎年同じ額を貰っていると「単に10回に分けて1000万円の贈与を受けている」と税務署が判断することもあったそうです。
贈与じゃないとわかってもらうのは、なかなか大変ですね。

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